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Amazon、楽天での宅配会社利用率/ヤマト利用が約半分近くに減少

2018/06/11 更新

ウケトルは5月28日、ウケトルアプリに、新機能「デリバリプロバイダの貨物追跡」をリリースするにあたり、宅配クライシス前後での宅配会社利用率を分析し、発表した。
 
2017年4月と2018年4月の変化を調べたもので、Amazonでは、2017年4月のヤマト運輸が71%占めていたが、2018年4月では27%と大幅に減少していた。
 
変わって、増えたのが、日本郵便(JP)が21%から27%へ、佐川急便が3%から4%、最も増えたのが、デリバリープロバイダの5%から20%だった。
 
楽天では、2017年4月のヤマト運輸が46%占めていたものの、2018年4月では24%になっている。JPは21%から36%へ、佐川急便が33%から40%へ増加している。
 
この結果から、ヤマトショック以後の危機をAmazonはデリバリープロバイダに、楽天はJPを中心に乗り切ってきたことがわかると分析している。