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大手コンビニ3社/店舗配送の共同物流で配送効率が向上

2021/03/01 更新

流通経済研究所は2月26日、大手コンビニ3社の店舗配送における共同物流の実証実験結果を公表した。

<実証実験のイメージ>
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実証実験は、経産省の支援を受けて、8月1~7日にかけて実施したもの。

東京都江東区に設置した共同配送センターから、都内湾岸エリアの大手コンビニ 3 社の近接した店舗(セブン‐イレブン13店舗、ファミリーマート 13店舗、ローソン14店舗の計40店舗)に対し、同じトラックで商品の納入を実施し、共同化による物流効率化の効果を検証した。

<実証実験の結果>
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その結果、コンビニ店舗配送の共同配送化を行うことで、チェーンごとに別々に配送する場合と比べて、配送距離の短縮化や、CO2排出量・燃料消費量の削減、トラック回転率の向上、積載率の改善など多くの評価指標で改善効果を確認できた。

また、実証実験結果を拡張する分析として、納品時間を調整し最も効率の良いルートで配送する場合のシミュレーションを実施した結果、上記の改善効果を大幅に向上できることを証明。

このケースでは、納品時間を調整しなかった場合の共同配送において、納品店舗数の低下によって改善効果が表れなかったトラック生産性についても、向上することが確認された。

流通経済研究所は、今回の実証実験の結果も踏まえ、SDGsの視点も持ってコンビニ業界の新しい物流の形を、コンビニエンスストア各社やメーカーから卸売業・小売業までのサプライチェーンを構成するすべてのステークホルダーとともに、一気通貫で検討していくとしている。