地政学的リスクや円安の進行により、原料価格やエネルギーコストが高止まり、製造設備の維持費や物流費、人件費などのコストも上昇するなか、同社は「生産効率の向上や経費削減を進めてきたが、これらのコスト増加を吸収することは難しい状況」とし、価格改定を行うこととした。

■対象製品の価格改定幅および実施時期